ビジョンとミッション

<ビジョン>我々の目指す世界観大切なことを大切にできる
働き方(生き方)を、誰でも

「あなたは、本当に大切なことを、大切にできていますか?」
私にとって、大切なことは、愛する家族との時間です。
人生の幸せの定義は人それぞれですが、誰にも共通して言えることは、
「その人にとって、大切なことを大切にできる時間がどれくらいあるのか?」
だと考えています。
そして、人生のステージによって、何が大切なのかは変わってきます。
自己成長や仕事が最優先であったり、家族との時間であったり、親の介護の時間、趣味、勉強など・・・
しかし、「働く」ということは、変わらずに続きます。
本来、ライフスタイルに応じて働きかたも柔軟に変えるべきですが、
現状では、仕事か、大切なことか、2者択一を迫られる人が多いです。
現に、仕事だから〇〇できなくても、仕方がない・・・
逆もしかり、育児(介護)があるから、働けない・・・
地方には雇用が無い・・・そんな声が周りにあふれています。
政府でさえも働き方改革を掲げています。働き方改革は生き方改革でもあります。
当社は、常に自分たちの働き方を、生き方を見直し、新しい働き方、新しい職域の創造を目指します。
その仕組みづくりを通じて、一人でも多くの人が、「大切なことを大切にできる働き方」を実現するサポートをし、また、当社メンバーが率先して、「大切なことを大切にできる働き方」を追及していきます。

<ミッション>そのために果たす役割営業職の価値の再発見と、仕組みの再構築

私たちは、マーケティング・セールスという職業(総じて営業職)でも、場所にとらわれずに働け成果が出せる仕組みづくりを行い、大切なことを大切にできる働き方を世の中に広げていきます。

ITの普及、AIの進歩により、今後無くなる職業の上位には、必ずと言っていいほど営業職が取り沙汰されます。マーケティングにおいても、デジタル化、自動化が進むため、一見すると、当社の目指す営業職の再定義は時代を逆行していると思われがちです。

しかし、どれだけビジネスがシステム化されても、人と人で成り立っていることは不変の事実です。そこには、コミュニケーションが介在します。 そして、会社の部署の中で、唯一、コミュニケーションを武器に、付加価値にして活動しているのが営業部なのです。

この営業職という仕事の価値を再発見し、デジタル時代に適した役割への再構築することは社会的に大きな意義があるものだと信じています。

このミッションを遂行するための事業として、MA(マーケティングオートメーション)ツールKAIGANの開発・運用、並びに、MAツール代行事業であるクラウド(Cloud/Crowd)営業部を構築しています。

稼ぐこと。設けること。セールス無くして、事業なし!を自ら体現すること。

営業に対する、当社の基本概念

営業の目的は、至極シンプルです。
売上向上。
もちろん、顧客の声をダイレクトに収集できることや、
市場リサーチなどもありますが、
誰もが頷くことは、売上を向上させること。

営業支援会社である当社は、
クライアントの売上を驚くほど向上させること。
営業職に関わる人の報酬を驚くほど向上させること。
そして、当社も誰もが驚くほど儲けること。
綺麗ごと抜きに、四の五の言わず、売る。
ただし、押し売りや一方的な営業は一切行わないこと。
属人的でなく、仕組とデータで組織的に売ること。
正々堂々を、この道を追求することを宣言します。

働き方に関する当社の基本概念

その人にとって、大切なことを大切にできる、働き方は、千差万別

そして、同じ人でも、独身時代、結婚して家族ができ、歳を取り…人生のフェーズで、
働き方は変わります。

また、これだけIT化した時代で、多くの仕事は、場所に捉われずに遂行できるようになりました。
何気なく続けている満員電車。
惰性で過ごすオフィスでのデスクワーク。
地方経済の閉そく感。
誰かが、率先して新しい働き方に挑戦すれば、
後に続く道が出来上がります。

タクセルでは、本社スタッフは、一人一人の状況に合わせた働き方をオーダーメイドで作り、
クラウド営業部事業により、日本各地に、新しい雇用を生み続けることを追求します。

事業の目的は、
雇用を創り出すことであり、
雇用により働き始めた人の価値観の形成であり、
その価値観により、その人の人生が精神的にも経済的にも豊かになる。
関わる人が幸せになるためのものだと考えています。

タクセル社が存在することで、働く機会を得、働き方が変わり、自分以外の人も大切にできる人たちが増え、愛と感謝で溢れる社会となる一助になればと願っています。人との出会いに感謝し、自分だけでなく関わる人に愛をもって接し、その縁が紡がれる次世代に託せる社会を願う。

働く根底に、こういった想いをもった人がタクセルが行う事業を通じ増えることを意図しています。